『日本部活動学会研究紀要』投稿要領
2018年９月７日制定
（2020年12月19日一部改正）
１．投稿は、初等・中等教育機関および高等教育機関の学校部活動（※以下部活動）に関する研究論文および実践事例報告とする。投稿された研究論文および実践事例報告（※以下投稿原稿）は、紀要編集委員会の審査により、掲載の可否が決定される。
投稿原稿の種別は次のとおりとする（分類は投稿者が選ぶが、審査により他の領域に移る場合がある）。
・研究論文：部活動の理論・調査・実践に関する論文で、以下の内容が明示され、新しい知見が提案されているもの
(1)先行研究の検討
(2)具体的な研究方法
(3)結果と考察、今後の課題
(4)参考文献の適切な引用
・実践事例報告：部活動の実践・事例等に関する報告で、問題提起・考察がなされ、実践内容及び検討事例そのものに先見性や新たな視点がみられるもの
２．投稿原稿は未発表のものに限る。ただし、口頭発表及び配布資料はこの限りではない。他の学会や大学、教育センター等の研究紀要・論文集・報告書等に掲載されたもの及び投稿中の原稿は不可とする。二重投稿は認めない。この規定に違反し、二重投稿等の研究倫理に違反した場合には、当該投稿原稿の掲載は取り止めとなる。
３．投稿者は、投稿原稿で紹介する事例等における関係者のプライバシーの保護に十分配慮すること。
４．投稿者は、本会会員に限り、実名での投稿とする。共同研究の場合は、執筆者全員が会員でなければならない。また、投稿申込年度及び当該投稿原稿が掲載される年度の年会費が未納の場合は、審査を行わない。なお、投稿本数に関しては、単著、または共著の筆頭の場合は１本までとする。共著で筆頭でなければ、複数投稿可とする。
５．投稿原稿種別及びその原稿枚数は、Ａ４版１枚（天地余白各25ミリ、左右余白各30ミリ、文字ポイントは10．5とし、フォントはＭＳ明朝とする）を38字.36行として、下記の通りとする。ただし、編集委員会が特に指定したものについては、この限りではない。
(1)研究論文14枚以内
(2)実践事例報告14枚以内
１枚目は論文題目を１行目に記載し、７行目から本文を書き始めることとする。節題には３行とる。
図表・注・引用文献を含めて、上記の指定枚数以内とする。図表の文字は８ポイント以
上の大きさとし、本文に挿入した上で提出するものとする。
なお、規定枚数を超過した場合には、受理しない。
６．原稿は横書きを原則とし、完成原稿とする。
７．原稿には氏名や所属を一切記載しない。また、「拙稿」や「拙著」など、投稿者名が判明するような表記も避ける。
８．原稿とは別に、次の事項に関する投稿申込書を作成する。
(1)氏名（ふりがな）、(2)所属、(3)投稿種別（研究論文、実践事例報告のいずれか）、(4)論文題目、(5)英文題目、(6)概要（400字程度）、(7)現住所、(8)電話番号、(9)電子メールアドレス
９．投稿に際し、(1)投稿申込書、(2)プリントアウト原稿４部（コピー可）、(3)電子媒体（原稿及び投稿申込書電子データを保存したＣⅮ、ＵＳＢメモリー等。投稿者名を明記）の３点を送付する。なお、送付物は原則として返却しない。
10．投稿については、２月末日（消印有効とする）までに投稿申込書を提出し、３月末日（消印有効とする）までに原稿を提出する。原稿送付先は、紀要編集委員会事務局宛とする。なお、投稿原稿の送付は郵送のみとし、簡易書留など手元に送付記録が残る方法で行う。
11．投稿原稿は審査に付され、その結果の可否および修正意見等については、紀要編集委員会から投稿者に通知する。
12．掲載決定後の原稿について、投稿者による校正は原則として１回とする。投稿者は、校正時に加筆・修正をしないことを原則とする。
13．注・引用文献は、次のいずれかの方法を用いて、文末に一括して掲げる。
方法(1)：注・引用文献はともに注記として示す。注記は、文中の該当部に(1)、(2)…と表記し、文末に一括して記載する。なお、文献の記載方法は次の様式を準用する。
〔論文の場合〕著者、論文名、雑誌名、巻号、年、頁
〔単行本の場合〕著者、書名、発行所、年、頁
方法(2)：注記は、文中の該当部に(1)、(2)…と表記し、文末に一括して記載する。また、引用文献は、文中に「…である（長沼2017、36頁）。ところが、神谷（2015、84頁）によれば、…」などのように示し、アルファベット順に並べた引用文献のリストを、注の後ろにまとめて記載する。なお、引用文献の記載方法は次の様式を準用する。
〔論文の場合〕著者、年、論文名、雑誌名、巻号、頁
〔単行本の場合〕著者、年、書名、発行所、頁
14．本投稿要領の改訂は、紀要編集委員会の決定によるものとする。
附則この要領は、2018年9月7日から施行する。
